2023.09.04
プレスリリース

10月13日開催「防災テック・気候テック スタートアップカンファレンス2023」にスペクティ代表・村上建治郎が登壇 〜災害大国・日本から防災・気候テックをリードする新進気鋭のスタートアップ5社が集結!〜

防災テックベンチャーの株式会社Spectee(本社:東京都千代田区、以下「スペクティ」)は、10月13日(金)に開催される「防災テック・気候テック スタートアップカンファレンス2023」に、代表の村上建治郎が登壇することになりましたので報告します。

防災テック・気候テック スタートアップカンファレンス2023(オンライン開催 [参加無料])
10月13日(金) 13:00〜17:30 https://resilience-tech.net/event

■防災テック・気候テック スタートアップカンファレンス2023について
日本は水害、地震、豪雪などの災害が頻発する災害大国であり、阪神淡路大震災や東日本大震災など、歴史的な被災経験も多くあります。同時に、気候変動や気候危機が重要な問題として浮上しており、災害から人々を守ることは、SDGsやESGの視点からも最も重要な課題の一つです。

このような災害大国の立場から、日本のスタートアップ企業は数多く生まれ、自治体、民間企業、研究機関などと協力し合いながら、最先端の技術とアイデアを活用して災害対策に取り組んでいます。さらに、世界中で日本の防災ノウハウと技術への需要が高まっており、その需要に応えるべく、日本のスタートアップ企業は積極的に活動しています。

本イベントでは、防災や気候変動対策の領域にテクノロジーでイノベーションを起こすことを目指すスタートアップ・5社が集結。また、ゲストスピーカーとして株式会社NTTデータの中村秀之氏、東京大学未来ビジョン研究センターの江守正多氏を招き、災害・気候危機にスタートアップがどう向き合っていくかを議論していきます。
公式サイト:https://resilience-tech.net/

■イベント概要
開催場所: オンライン
日時: 2023年10月13日(金)13:00〜17:30
視聴料: 無料(事前登録制)
アーカイブ配信:あり
お申し込みページ:https://resilience-tech.net/event

■こんな方におすすめ
・スタートアップとの協業を模索する企業の方
・ ESG投資機会を探すファンド、ベンチャーキャピタルの方
・テクノロジーを活用して課題解決に取り組みたい行政機関の方
・防災テック、気候テックに関心がある方

■タイムテーブル(敬称略)
▼13:00 開会あいさつ

▼13:05~13:25 特別講演①
ハイレジリエントな未来を共創するNTTデータの防災DX
・株式会社NTTデータ
 第一公共事業本部 モビリティ&レジリエンス事業部 統括部長
 中村 秀之

▼13:35~13:55 基調講演 ①
AIで予測・可視化する危機管理サービス『Spectee Pro』で実現する 防災・BCPの最前線
・株式会社Spectee 代表取締役 CEO 村上 建治郎

▼14:05~14:25 基調講演②
防災備蓄を各企業で個別管理する時代はもう終わり。防災備蓄はビル単位・エリア単位で保有する時代へ
・株式会社Laspy 代表取締役 藪原 拓人

▼14:35~14:55 基調講演 ③
災害時、誰も水に困らない風景をつくる〜「小規模分散型水循環システム」で世界の水問題を解決する〜
・WOTA株式会社 執行役員 兼 インキュベーション統括バイスプレジデント 山田 諒

▼15:05~15:25 特別講演②
気候の危機にどう向き合うか ーIPCC第6次評価報告書のメッセージとテックへの期待
・東京大学 未来ビジョン研究センター 教授/国立環境研究所 上級主席研究員
 江守 正多

▼15:35~15:55 基調講演 ④
地域の固有性に応じた気象状況・災害リスクの正確な可視化と緻密なデータ蓄積による予測の可能性
・RainTech株式会社 代表取締役 藤井 聡史

▼16:05~16:25 基調講演 ⑤
企業のサプライチェーンCO2排出量見える化と削減による脱炭素経営
・アスエネ株式会社 執行役員 CFAO 衛藤 和也

▼16:45~17:30 パネルディスカッション
気候変動や災害にスタートアップがどう立ち向かうか
・スタートアップ5社

■株式会社Spectee(スペクティ)について
スペクティは、「危機を可視化する」をミッションに、SNSや気象データ、カーナビ情報や道路カメラなどのデータから災害・リスク情報を解析し、被害状況の可視化や予測を行っています。
国内トップシェアを誇るAIリアルタイム危機管理サービス『Spectee Pro』は、災害や事故などのリスク情報をリアルタイムに配信するほか、SNSや河川・道路カメラ、カーナビ情報、人工衛星データなどをもとにAIで災害時の被害のシミュレーションや予測などさまざまな角度から被害状況を”可視化”することで、自治体の災害対応や企業の危機管理、物流やサプライチェーンのリスク管理などの目的に導入が進んでいます。

プレスリリースはこちらからお読みいただけます。

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