西日本を中心に襲った平成30年7月豪雨や、熊本県を中心に水害をもたらした令和2年7月豪雨など、近年日本は多くの豪雨災害に見舞われています。それら豪雨災害の際に何度も確認されたのが「線状降水帯」です。

線状降水帯とは、次々と発生する複数の積乱雲が連なる現象で、気象庁の定義によると、「次々と発生する発達した雨雲（積乱雲）が列をなした、組織化した積乱雲群によって、数時間にわたってほぼ同じ場所を通過または停滞することでつくりだされる、線状に延びる長さ50～300キロメートル程度、幅20～50キロメートル程度の強い降水をともなう雨域」となります。

気象庁は今年はじめ、この線状降水帯の発生を注意報として発令する方針を決定し、2週間ほど前の6月17日から「顕著な大雨に関する情報」との名のもとに発表する運用を開始したばかりです。予報ではなく、発生の情報ですので、発表時には河川の氾濫や土砂災害などの危機が迫っている可能性が高く、自治体の意思決定や住民の身を守る行動に資するものになると思われます。

情報が発表される基準は、3時間の解析雨量が100ミリ以上の範囲が500平方キロメートル以上あり一部は150ミリ以上に達していることに加え、当該領域の形状が「線状」であることなどとなっています。気象庁が発表した資料によると、この新設された情報の公表基準を令和2年7月の熊本豪雨のケースに当てはめてみると、最初に球磨川で氾濫発生情報が出た朝6時の約3時間前には発表ができていた計算になるとのことです。

気をつけなくてはならないのは、これはあくまでも線状降水帯が発生している事実を発表するものであって、避難など身を守る行動に移すべきかどうかはあくまでその場所の条件（地形や河川からの距離など）によるということです。気象情報や避難情報などに身を任せるのではなく、自ら身の回りの状況を確認して判断し、対応することが求められます。

さて、そうして運用が始まったばかりの線状降水帯発生情報（正式には「顕著な大雨に関する情報」）ですが、本日6月29日午前2時49分に初の発表が沖縄県に対して行われ、各報道機関も一斉にそれを伝えました。沖縄気象台によれば、沖縄県粟国村では29日午前1時から3時間の降水量が155・5ミリと「50年に1度程度」レベルの雨が降りました。また名護市では、午前2時46分までの1時間降水量が73・5ミリを記録し、これは6月の観測史上最大を更新するものでした。また、合わせて25の市町村に避難指示も出されました。

SNS上でも、台風や短時間の豪雨には慣れているはずの沖縄の方々も、今日の長く激しい雨には驚きを隠せない様子が伝わってきました。いくつか、現地の状況がよくわかる投稿をご紹介させていただきます。

(根来 諭)
June 29, 2021

参考情報

線状降水帯に関する情報について（気象庁）
https://www.jma.go.jp/jma/kishou/shingikai/kentoukai/tsutaekata/part10/tsutaekata10_shiryou_2.pdf